1 ：2020/12/31(木) 19:50:23.75 ID:brmJ+Ja/9.net
「それでも菅さんは、五輪について『やるしかないんだろ』と言っているそうです。最終的に開催の可否を決めるのはIOCですし、菅さんから五輪中止を言い出すことは絶対にないですよ」（自民党中堅議員）
菅義偉首相（72）は、訪日した国際五輪委員会（IOC）のトーマス・バッハ会長（66）と11月16日に会談した際も、2021年7月開催の東京五輪について「観客ありの開催を想定している」と伝えていた。しかし、新型コロナ “第3波” で、状況は一変した。
首相肝いりの「GoToキャンペーン」も一時停止され、世は再び “自粛ムード” に突入している。今の日本を見ても、「2021年に東京で五輪を開催できる」と世界は思うのだろうか――。12月、本誌は日本以外の205の国と地域の五輪委員会（NOC）に、一斉アンケートをおこなった。
「2021年7月に五輪は開催できるか？」
「選手を派遣するか？」
「コロナ禍が続いた場合、どのように開催されるべきか？」
以上3つの質問をしたところ、16カ国のNOCから回答を得られた。多くの国が、「開催を確信」「選手を派遣する」と答えた中で、驚くべきはラオスの回答だ。
「我が国から、コロナ禍の五輪に選手を派遣することはないと考えています」
東京五輪に「NO」を突きつける回答が送られてきたのだ。ラオスは伝統的な “親日国” だけに、衝撃は大きい。各国からの回答について、元JOC参事の春日良一氏が解説する。
以下リンク先で
2020年12月31日 6時0分
https://news.livedoor.com/article/detail/19465402/
16カ国のNOCから得られた全回答